意外とオプション料金が多いポスティングの費用

ポスティングの費用0719

大阪にも沢山のポスティング業社がありますが、やはり気になるのは費用ではないかと思います。このポスティングの費用も複数社で比べてみると一目瞭然ですが業者によって2倍程違う場合も沢山あります。これは各ポスティング業社でオプション料金の設定の仕方がが異なる事と、配布の仕方に違いがある為でもあります。弊社では遅くて安くて丁寧な大阪のポスティング業社でもご紹介している通り、配布速度は胸を張れるものではないですが価格が安かったりするわけです。

 

1. ポスティングの費用

どの業者でもHP上にポスティングの費用を掲載していると思いますが基本的にその計算方法は【枚数xチラシサイズによる単価】となります。業社により基本単価を低くする代わりに町名指定や期日指定などをオプション料金設定にして高単価にしているケースがあります。そうなると【枚数xチラシサイズによる単価+オプション】となりますのでポスティング単価費用が安くても全体費用では高くなります。例えば

①A社:全戸配布@3円

②B社:全戸配布@4円

③C者:全戸配布@5円

とあれば、当然①のA社を選ぶわけですがオプション料金で、町名指定の場合は+2円、配布日指定の場合は+1円など設定されている場合があったりします。そうなるとAは単価が6円となり結果としてB社の方が実は安いというパターンがあります。

2. ポスティング費用を抑える一番の方法は複数見積もり

ポスティング業界だけでなく全ての業種に言える事ですがやはり複数社で比較する事が大切です。面倒ではありますが2~3社は調べてみた方が良いでしょう。特にポスティングで比較見積もりをしてみるとよくわかりますが、例えばA町というエリアにポスティングの見積もりを複数社に行った場合A社は1000枚、B社は1200枚、C社は1400枚など同じエリアで見積もりを依頼したにも関わらず枚数がバラバラという場合があります。

一見、1400枚での見積もりの業者が最もしっかりと漏れなく配布してくれそうに見えますがそうとも限りません。そもそもA町に1200世帯しかないのに1400枚というどうやって撒き切るのかわからないような数字で見積もりをしている業者も中にはいます。また、エリアに何世帯あるかを確認する際に使うデータとして主なものは市区役所のデータ(役所のHPなどで閲覧可能)を利用するか国勢調査を利用するかというのがあります。どちらも同じように思われるかもしれませんが、この二つのデータは明らかに異なります。殆どの場合役所のデータの方が世帯数が多くなっています。これは役所データの場合は本人が届出をしたデータを基本としているので、本人が市区から転出をしたもしくは一時的に入院した/福祉施設に入って実際は空き家の状態であるにも関わらず転出届を出していない為、世帯数としてカウントされているケースも多いからです。一方で国勢調査は実際に人が住まれているかどうかで調べますので実世帯数に近くなります。

仮に国勢調査ベースでA町が1200世帯だったとするとB社が正しいようにも思いますが、実際配布をしてみると【チラシ配布禁止マンション】や配布中に【チラシ入れんといて!】と拒否されることもあるため、実際には実世帯数よりも1割程度少ない世帯にしか配布する事ができないのが実状ですので、実はA社の見積もりが正しかったりします。つまりA社やB社でとった見積もりだと適正なポスティング費用よりも2~4割増しとなってしまいます。

 

3. まとめ

上述した通りオプション費用というのもありますので、HPに単価が載っているのを信じてそこで一番安いところで決めてしまうのはあまり良い結果となりません。ポスティングの費用が正しいかどうかはまず見積もりをとってオプション料金と単価を確認し、最終的に配布する枚数が正しいかどうか(業者にどのようにしてその枚数を算出したのかを確認すればOK)で決めましょう。また、もしポスティングを依頼するのが初めてで多くの部数を配布するのであれば、1社に全ての配布を依頼するのではなく2~3社の業者にエリアを等分して配布の反響効果を各社で比べてみる事も結果としてポスティング費用を抑える事につながります。⇒良いポスティング業者を見極めるには? この他、チラシ作成やポスティングのコツもまとめていますのでご参照下さい。

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